「給料をあげたいから転職する」という人は多いですが、

転職しても給料が上がらない人は珍しくありません。

 

転職で給料が上がる人と下がる人の違いは何なのでしょうか。

 

ここでは、転職で給料を上げる方法や

給料が下がってしまう理由などについて

説明していきたいと思います。

 

転職で給料をあげたい！

入社後、経験を積んで知識や技術を習得したら、

実力に見合った給料をもらいたいと思う方は

少なくないと思います。

 

しかし、実際は年功序列で昇給が行われていたり、

上司から正当に評価されなかったりして

給料が上がらないことは珍しくありません。

 

給料があがらなければ、今後のキャリアや

将来設計にも影響がありますので、

転職を考える方もいるはずです。

 

ただ、転職で給料は上がる場合と、

転職で給料が上がってしまう場合があります。

その差はいったい何でしょうか？

 

転職で給料が上がる人と下がる人違いとのちがいとは？

厚生労働省の平成27年転職者実態調査によると、

転職によって給料が上がった人が40.4%、

下がった人が36.1%、変わらない人が22.1%です。

 

転職で給料が上がる人は2～3人に1人で

あることがわかりますね。

 

この調査には正社員以外も含まれていて、

正社員のみの場合は転職で給料が上がった人は43.0％です。

 

年代別では25歳から29歳の20代後半が

一番転職で給料が上がった人が多いです。

 

その理由としては、20代後半は、

新卒で入社してから着実にスキルを磨いてきた人と

そうでない人の差が大きく開き始める時期だからなのです。

 

転職で給料を上げるためには、

自分の将来設計をなるべく具体的に考え、

それに向かって必要な仕事上のスキルや

経験を積んでいくことが重要です。

 

転職で給料が上がる人がいる一方、

2人に1人以上は転職しても給料が変わらなかったり、

下がったりします。

 

転職で給料が上がらなければ、

どのようなデメリットが生じるのでしょうか。

 

仕事に対するモチベーションが下がる

転職しても給料が上がらなければ、

仕事に対するモチベーションが下がります。

 

モチベーションが下がれば、

仕事で結果を残せず、賞与が下がったり、

昇給を見込めなくなったりすることもありますね。

 

将来設計に影響が与えられる

「こんな人生を歩みたい」と

将来設計を考えている人は多いでしょう。

 

しかし、転職で給料が上がらなければ、

理想の未来は手に入らないかもしれません。

 

子供を育てたり、

住宅を購入したりするのにはお金が必要なので、

転職して給料が下がると、

将来設計を考え直す必要性が出てきます。

 

再び転職したくなる

給料のために転職した場合、

転職で給料が上がらなければ、

再び転職したくなります。

 

実際「給料に不満がある」という理由で

転職する人は珍しくありません。

 

ところが、転職の回数が増えれば、

年収のアップ率は下がります。

また、転職先で数年間働いた場合は

年齢が上がるため、転職をしても給料が上がりにくいです。

 

給料を上げるために転職を繰り返していると、

反対に給料が下がってしまうことも珍しくないため、

転職の際は給料を上げてもらうために努力しましょう。

 

転職で給料を上げるためにやるべきこと

「給料が下がってもやりたい仕事がある」

「給料が上がらなくても休みが多い企業で働きたい」などの

希望がない限りは、

転職で給料アップを目指す人が多いでしょう。

 

しかし、実際は転職で

給料が下がる人が少なくありません。

転職で給料を上げるためには、

どんなことを意識すれば良いのでしょうか。

 

給料の内容をしっかりと確認する

転職で給料が下がる人は

給料の内容をしっかりと確認していないことが多いです。

 

・求人情報を鵜呑みにしない

求人情報に「最高月収〇万円」などと書かれていると、

高い月収に魅力を感じて転職したくなる人が多いです。

 

しかし、求人情報に書かれている給料を鵜呑みにすると、

給料が下がることが珍しくありません。

 

求人情報の最高月収に残業代や

手当てなどが含まれている場合、

残業時間が少なかったり、

手当をもらえなかったりすると、

実質の給料は下がる可能性が高いです。

 

・インセンティブをもらえるか考える

年功序列の企業で働いていた場合や

正当に評価してもらえなかった場合は

インセンティブをもらえる企業に転職すると、

給料が上がることがあります。

 

しかし、基本給の割合が少なく、

インセンティブの割合が多い企業に転職すると、

転職先の仕事で成果を上げられなければ、

給料が下がります。

 

そのため、転職の時には

自分の実力を客観的に考えることも大切です。

 

・月給や年収だけでなく賞与も確認する

月給や年収だけを見て

転職を決めるのはおすすめできません。

 

月給が変わらなくても賞与が高ければ、

転職で年収アップを期待できます。

 

反対に、今より年収が高くても基本給の割合が低く、

賞与の割合が高ければ、将来的に

年収が下がる可能性があります。

 

賞与は景気の影響を受けるため、

転職した後に不景気になると、

予定よりも賞与が減って年収が下がることが多いです。

 

自分の市場価値を知る

転職で給料を上げるためには

キャリアや専門性が必要です。

 

中途採用では、企業は即戦力になる人材を欲しがります。

 

よって、その企業が力を入れている事業で

生かせる専門的な知識やキャリアを持っていれば、

高い給料を支払っても採用したいと思われる可能性が高いです。

 

反対に、キャリアや知識、技術がなければ、

転職で給料を上げるのは難しいといえます。

 

転職先で生かせるキャリアや知識がないのに、

高い給料をもらいたいと主張すれば、

採用が見送られることもあるでしょう。

 

転職で給料をあげたいなら、

自分のキャリアや知識、技術などを客観的に考えて、

市場価値に合った交渉を行うことが大切です。

 

転職の目的を明確にする

転職で何を重視するのかも考えておく必要があります。

 

例えば、給料を上げることだけを目的に転職するなら、

仕事がハードになっても給料が良い企業を選ぶべきです。

 

しかし、働きやすさも考えて転職したいなら、

給料だけにこだわるのはやめましょう。

 

給料が良くても休日出勤や残業が増えたり、

精神的な苦痛を伴ったりする仕事は

辞めたくなる可能性が高いです。

 

給料以外の面で耐えられず、再び転職を考えると、

転職回数が増えて年齢も上がるので、

再転職先で将来設計に合う給料をもらえなくなることもあります。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

転職で給料を上げる具体的な方法

何も考えずに転職すれば、給料が上がりません。

 

転職で給料をあげたいなら、

次の方法で企業選びや給料交渉を行いましょう。

 

同業同職種へ転職する

転職では、キャリアや知識、技術が重視されます。

 

よって、これまで経験を積んだ業界で

同じ職種へ転職すると、給料がアップする可能性が高いです。

 

特に、今までの成果や売り上げなどを

数字で示して自分を採用するメリットを伝えられる場合は、

同業同職種への転職を検討すると良いでしょう。

 

ただし、給料相場が低い介護業界や

クリエーター業界などでは、

経験があっても給料アップを見込めないことも珍しくありません。

 

経験を積んだ業界の給料相場が低い場合は、

思い切って違う業界を志望するのも一つの手段でしょう。

 

例えば、コンサルティング業界は

未経験でも採用の確立が高く、

給料相場が高いため、給料が低い業界から転職をすると

給料アップを見込めます。

 

ただし、激務であることも多いため、

仕事に付いていけるかどうかは

しっかりと考える必要があるでしょう。

 

成長中のベンチャー企業の同職種へ転職する

ベンチャー企業は大手企業と比べて

給料が低い傾向にあります。

 

しかし、成長中のベンチャー企業に転職できれば、

将来的に給料アップを見込めるでしょう。

 

社風などに共感できる場合は、

違う業界でも同職種で転職すると、

年収だけでなく、

モチベーションのアップにもつながります。

 

なお、大手企業からベンチャー企業に転職するのは

比較的簡単ですが、その反対は難しいです。

 

ベンチャー企業に転職後、

再び大手企業で働きたいと思っても

転職は容易でないので、

ベンチャー企業への転職は

本当に満足できるかを考えてから決めるのがおすすめです。

 

インセンティブのある企業で年収アップを狙う

年功序列の企業や実力が

正当に評価されない企業で働いている場合は、

成果主義の企業に転職すると、

大幅に給料が上がる可能性があります。

 

特に、インセンティブのある企業で働けば、

自分が出した結果に応じて給料が上がるため、

転職に満足できる人も多いです。

 

しかし、成果主義の企業では、

結果を残さなければ給料は上がりません。

 

年収のうち、インセンティブの占める割合が

高い企業で結果を残さなければ、

年収が下がる可能性があることには注意しましょう。

 

福利厚生の充実した企業で実質的な給料アップを目指す

現在、働いている企業の福利厚生が充実していない場合は、

福利厚生が充実した企業に就職すると、

実質的な年収アップを期待できます。

 

例を挙げると、家賃補助や住宅手当がない企業から

これらの手当をもらえる企業に転職すれば、

一年間の支出は大幅に下がります。

 

反対に、福利厚生が充実した企業から

福利厚生が充実していない企業に転職する場合は、

月給が上がっても支出が増えるので、

実質的な年収が下がらないように注意が必要です。

 

上り幅を考慮する

転職時の給料は転職前と同じでも、

将来的に給料が上がる企業に転職できれば、

生涯年収はアップします。

 

生涯年収は将来設計に大きく関わるため、

転職時は提示された月給だけでなく、

昇給についても確認してから企業を選びましょう。

 

上り幅を知りたい時は

口コミサイトやSNSなどを活用するのが良いでしょう。

 

給料交渉をする

転職で必ず給料をあげたいなら、

企業側と交渉することも大切です。

 

・交渉のタイミング

給料交渉は選考の際に行いましょう。

1次面接などで質問を聞かれた時に

切り出すのがおすすめです。

 

強気に交渉すると、採用担当者から

よく思われないこともあるため、

相談という形で謙虚に切り出すことを意識しましょう。

 

・給料交渉の方法

給料交渉では、自分のキャリアや知識、

技術などをわかりやすく説明しながら、

市場価値に見合った希望金額を伝えましょう。

 

これまで働いていた企業での実績を

数字などで伝えるのが良いですが、

難しい場合は自分が働くメリットをアピールしてみましょう。

 

・キャリアがないなら給料アップを諦めることも大切

転職の採用にはキャリアや実力が重要です。

 

キャリアがないのに、無理に給料アップをお願いすると、

採用が見送られることもあるため、

採用率を上げたいなら、

給料アップを諦めるのも大切でしょう。

 

給料アップを諦める場合も、

どのような成果を上げると

どれくらいの昇給を見込めるかを尋ねておくと、

仕事に対するモチベーションが上がります。

 

転職エージェントを利用する

「給料はあげたいけれど、交渉するのには抵抗を感じる」と

いう人は珍しくありません。

 

自分で給料交渉しにくい場合は、

転職エージェントを利用するのも一つの手段です。

 

転職エージェントを利用すれば、

キャリアアドバイザーが代行してくれます。

 

キャリアアドバイザーは業界の給料相場を理解していて、

転職を希望する人のキャリアなどを

客観的に伝えられるため、

給料アップの確立が上がりますね。

 

「給料をあげるために転職する」という人は多いです。

 

現在の企業で昇給を見込めない人や

実力に見合った給料をもらいたい人、

将来設計に合わせてお金を貯めたい人は

転職で給料アップを目指しましょう。

 

自分の市場価値を理解し、

相場に見合った希望金額を提示して

上手に交渉を進めれば、

転職で給料を上げられるチャンスは十分にあります。

 

転職で給料アップを目指すならパソナキャリアがオススメ！

 

パソナキャリアは創業40周年を迎えますが、

創業当時から女性の終了支援を行っていました。

 

業界・職種別に専門のキャリアアドバイザーが

転職活動者の経験に沿ったアドバイスをしてくれます。

 

また、求人の紹介や応募書類の添削、面接対策、年収の交渉など、

転職者一人１人の対応がとても丁寧なんです。

時間をかけてサポートしてくれるので、

パソナキャリアを利用した方々の満足度が高いのが特徴です。